とある漫画家の方法を真似て犯罪を犯したという人がいて、表現の自由などとからんで色々と物議をかもしていました。
それに関連して、私は２万件近いリツイートをとっている、とあるツイートが気になったんですが、諸般の事情でそのまま引用できないので*1、概要を記すと、
◎アメリカ政府がハーバード大に依頼した調査があった。
◎「ナントカの影響で罪を犯した」というのは罪から逃れたいだけということがその調査によって立証された
とのこと。
で、この方はソースとして以下の本を挙げています。
- 作者: Lawrence Kutner,Cheryl Olson
- 出版社/メーカー: Simon & Schuster
- 発売日: 2008/04/15
- メディア: Kindle版
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というわけで読んでみたんですが、そんな結論はどこにもなかったので、上記研究の概略を記してみたいと思います。
政府依頼ではない
このサイズの本を原書で読むのはちょっと辛かったので、邦訳版の方を読ませてもらいました。タイトルは大幅に変わっていて*2ちょっと翻訳に不安があるのですが、まあ正しいものとしましょう。
ゲームと犯罪と子どもたち ――ハーバード大学医学部の大規模調査より
- 作者: ハーバード大学医学部ローレンス・カトナー博士,ハーバード大学医学部シェリル・K・オルソン博士,鈴木南日子
- 出版社/メーカー: インプレス
- 発売日: 2009/05/22
- メディア: 単行本
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さて、「まえがき」を読むと、当該研究が始まった経緯が書いてあります。
当初この研究プロジェクトは、マサチューセッツ総合病院（MGH）精神科の一部門であるハーバード大学医学部のメンタルヘルス・アンド・メディア・センターにおける学術研究として始まった。
『ゲームと犯罪と子どもたち』（インプレスジャパン）P6
続けて、「私たちはアメリカ司法省の資金援助を得て」データを集め始めた、とあるので、資金的な援助はあったようですが、これを「政府の依頼」とするのは少々無理があるような気がします。
もっと正確を期するなら、「司法省」というか、メインは司法省の管轄団体である「Office of Juvenile Justice and Delinquency Prevention」の援助という事でしょう。
上記団体は、深刻な暴力や犯罪に悩まされる青少年たちを支援するためのサービスを様々提供しており、前述したように司法省管轄です。『ゲームと犯罪と～』のもともとの論文の謝辞にも名を連ねており*3、百歩譲ってこの援助が依頼だとしても、「アメリカ政府が直々に依頼」みたいな表現は不正確でしょう。
研究はゲームと子どもの関係に限られる
この研究は、「ペンシルベニア（６６４人）とサウスカロライナ（５９０人）の二つの中学校に通う七年生と八年生を対象」*4にしており、年齢は「１２～１４歳」だったとのこと。これら１２５４人の子どもと５００人の保護者からアンケートをとり、「M指定」（１７歳未満禁止）のゲームのプレイの有無などから、その子どもたちの問題行動を統計的に分析したものです。
というわけで、あくまで「ゲーム」に限った研究であり、例えばテレビや映画などの暴力性などについては調査を行っていません。この研究のみでもって、「犯罪者が「○○の影響で～」というのは責任逃れだ」と断じているわけでもありません。
本書の研究責任者のオルソンは、特に今までのゲームと犯罪の関係を立証する研究の不備について多く紙面を割いており、いかに今まで正確な研究がされてこなかったかが書かれています。
例えば、「研究対象」を誰にするかという問題。人間を対象に研究を行う場合は、アメリカにおいては「施設内倫理委員会」（IRB）の承認を受けねばならず、受刑者のような「弱者」を対象とする場合はかなりハードルがあがるということです。ということは、実際に犯罪を犯して捕まった人間たちを対象に、ゲームと犯罪が関係があるかを研究していくことはなかなか難しいということになります。
他にも、「攻撃性」の定義自体が難しいともオルソンは書いています。
研究者のなかには、一方が必ず他方を導くという意味で、「攻撃性」と「暴力性」をほぼ同じ意味で使っている者もいる。これは明らかにまちがいだ。（中略）攻撃的ではあっても暴力的ではない行動もあるのだ。
前掲書 P105
「攻撃性」の認定として、しばしば過去の研究ではホワイトノイズやエアホーンのような、「代替」手段でもって、それを「攻撃」と定義してきたが、果たしてそこに妥当性があるのか、ということもオルソンは主張しています。
要するに、今までのゲームと暴力性の研究は、「対象」や「暴力の定義」など、そもそもの部分で瑕疵が多かったのではないか、というわけです。なるほどなるほど。
相関はあるが因果関係は証明できない
この研究を結論から言ってしまえば、「ゲームと攻撃性は相関はあるが因果関係はわからない」ということです。オルソンは、研究対象の少年たちの「問題行動*5」と、「M指定」のゲームを好んで行う「Mゲーマー*6」の関係についてこう述べています。
私たちは中学生において、M指定のゲームと多岐にわたる攻撃的行動または問題行動との間には顕著な関係が見られることを発見した。（中略）Mゲーマーは非Mゲーマーよりも、これら全問題のいずれかに関わっていることが多い。
前掲書 P143
（Mゲーマーは）身体的なけんかをした、誰かをぶったり、たたきのめしたりした、ほかの生徒へのいじめに加わった、おもしろ半分に物を壊した、店から物を盗んだといった問題に関わっている傾向がはるかに強かった。
前掲書 P143-144
これは結果の一部ではありますが、オルソンたちの研究は、決して、「ゲームと暴力になんの関係もない」というものではありません。そこには結果として、有意な相関が見られます。ただ、これらの結果が、「暴力的なゲームをしているから暴力的になった」のか、「暴力的な子どもだから暴力的なゲームをする」のか、という因果関係が不明だということです。オルソンたちはこう続けます。
暴力的なゲームといくつかの問題行動とが関連していることは確認できたため、次なるステップは、この関係の背後に何があるのか確かめることだ。暴力的なゲームが原因で、これらの行動をしたのか、もしくはその逆か。両方がお互いを悪化させているのか、それとも第三（もしくは第四、第五）の要素で、部分的または完全にこの関係を説明できるのか。推論は可能だが、私たちの研究結果からは確信が持てない。もっとよく知るためには、一つの集団の子どもたちを何年も追跡調査する、より大規模な研究を行う必要があるだろう。
前掲書 P145
この研究の主眼は、短絡的に「暴力＝ゲーム」を結びつける政治家やマスコミに警鐘を鳴らすことであり、「暴力とゲームには何の関係もない」という結論が出たという事ではありません。むしろ、この研究が、これからのゲームと暴力の関係を考える、ひとつの出発点となっているのです。当該ツイートの発言は、全くのデタラメであるといっても過言ではありません*7。
昨今の研究について
とはいっても、オルソンたちの研究は2004年と、今から十年以上も前のものです。最近は、ゲームと暴力性についてはどのような研究がされているんでしょうか。
私は専門家ではないので、ネットをさらっただけにはなりますが、たとえば2016年のイギリスの研究。
これは8歳から9歳の子どものその後の経過を追った長期調査であり、なかなか示唆的です。
8～9歳頃に暴力的なゲーム（この調査ではシューティングゲーム）をプレイしていた子どもたちが、その後行為障害的な状態を見せる可能性はわずかだけ上昇した。しかし、統計上有意の境界線上であり、影響は弱い、と研究者は結論づけた。
WIREDはオックスフォードの2015年の調査*8も挙げていますが、むしろ影響を与えるのはゲームの質ではなく量だろうと*9しています。
他にも、アメリカのChristopher J. Fergusonの長期調査*10など、ようやく信頼にたる情報が出てきている、というような様相のようです。なので、まだまだ何かを結論付けるには早い段階でしょう。
今日のまとめ
①ハーバード大のゲームと暴力の研究は、大学の研究に司法省管轄の団体が資金援助をしただけであり、政府が直接依頼したものではない。
②当該研究は、暴力的なゲームと、少年たちの問題行動に焦点を当てたものであり、全ての犯罪者の「○○の影響で犯罪を犯した」という言葉が無根拠であるとしたものではない。
③また、当該研究は、あくまで「ゲームと暴力性には因果関係は証明できない」としたものであり、暴力性と暴力的なゲームを好む少年たちとの間には、有意な相関が強く示されている。
④昨今の研究でも、暴力的なゲームと暴力的な行動との関連は弱い、というものが多いが、まだ研究途上のようである。
私がこの本を読んでいて面白いな、と思ったのが、「パスカルの賭け*11」のくだりです。
実際に暴力的なゲームが損害を与えていないのであれば、禁止するのはまちがいだが、もし暴力的なゲームが子どもたちに暴力的行動を取らせているのだとすれば、禁止したおかげで現実世界の暴力が減る。まちがって禁止した場合に失うものよりも、禁止が効を奏して得るもののほうがずっと大きいのだから、いずれにしても禁止したほうが懸命だというのだ。
前掲書 P269
神の実在が決定できなくとも、神の実在に賭けた方が得が多い、みたいなパスカルの理屈の援用ですが、オルソンたちは、「ゲーム」という矮小化された問題に執着してしまうことで、「より複雑でずっと重要な問題から注意をそらすことになる」と批判しています。
同じようなことを、前項でちらっと紹介したFergusonも述べていて、
"This research may help society focus on issues that really matter and avoid devoting unnecessary resources to the pursuit of moral agendas with little practical value."
「この研究は社会が本当に重要な研究に焦点を当て、価値の少ない道徳的課題の追究のために不必要な資本が使われることを避けることの助けになるでしょう」
Long-term US study finds no links between violent video games and youth violence | The Independent
と、各種の犯罪とゲームとの関係付けに奔走するような政治家や団体たちを皮肉っています。
今回の日本での事件も、話題性のある部分だけに目を向けず、彼が犯罪を犯すにいたった本質がいったいどこにあるのか、というところを大事にしたいものですね。
*1:
誰かと思ったら、この前のブルーギルの不正確な表現をツイートしている方なんですね。
ツイートの転載は有料云々の旨にまたびびっているので、まあ、お暇な方は適当にぐぐってみてください。
*2:原書はGTAをもってきていますが、まあ、日本ではアメリカほどの社会問題になっていないので、タイトルから外したのはわかります。ただ、「大規模調査」という謎の副題はいかがなもんでしょ。後述しますが、千人規模の調査は、「大規模」なんでしょうか
*3:
This research was supported by Grant No. 2003-JN-FX-0078 awarded by the Office of Juvenile Justice and Delinquency Prevention, Office of Justice Programs, US Dept of Justice.
http://www.jahonline.org/article/S1054-139X(07)00027-4/fulltext
ようするに研究費用がこっから出てるわけです
*4:前掲書 P125
*5:
問題の領域は大きく４つ
・攻撃およびいじめ（身体的ケンカ、いじめに加わるなど）
・非行行為（物を盗んだ、警察沙汰を起こしたなど）
・学校での問題（成績が悪い、さぼり、教師とのトラブルなど）
・犠牲（いじめられたなど）
*6:
「もっともプレイした」ゲームのリストにM指定のゲームを一つでも記載した女の子
前掲書 P140
定期的にゲームをしているほかの男の子たちと比べて、M指定のゲームを少なくとも一つ頻繁にプレイしている男の子
前掲書 P１４３
*7:
引用できないのでぼやかして書きますが、このツイート主の方は2012年ごろから何回か、当該本のことについて言及しているのですが、それまではここまでの思い切った書き方をしていないんですね（誤りは多いですが）。内容を忘れてしまったか、時世にあったものに書き換えてしまっているのか
*8:
Study finds no evidence violent video games make children aggressive
*9:
Taken together, this suggests that quantity may play a larger role than the quality of games played
Study finds no evidence violent video games make children aggressive
*10:Does Media Violence Predict Societal Violence? It Depends on What You Look at and When - Ferguson - 2014 - Journal of Communication - Wiley Online Library
