ネットロアをめぐる冒険

ネットにちらばる都市伝説=ネットロアを、できるかぎり解決していきます。

ヒアリに刺されても死なないのか、後片付けが大事

ヒアリの生物学―行動生態と分子基盤

すっかりヒアリという言葉が定着した日本ですが、「アメリカでは年間100人死亡」という言説が、環境省が否定したという話が、現在まとめサイトなどで広まっています。そのソースが日テレのニュースなんですが、記事タイトルが「ヒアリ死亡例確認できず 環境省HP削除」というもの。

 

web.archive.org

 

記事内でこう書いています。

 

国内で相次いで発見されているヒアリについて、海外での死亡例は確認できなかったとして、環境省はホームページから表現を削除した。

 

アメリカ農務省の報告などに基づいて「アメリカで年間100人程度の死亡例もある」などとしてきたが、専門家からの指摘で死亡例が確認されていないことが分かったという。

 

私は、今回の日テレの記事は、誤報に近いものがあると思いましたので、以下簡単に訂正してみたいと思います。

 

 

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キアヌのゲイ疑惑のコメントのコピペの出所、可能性の王国

2年ほど前に、キアヌのゲイ疑惑に関するコメントについて記事を書きました。

 

www.netlorechase.net

 

コメントのコピペはこんな感じ。

 

インタビュアー「キアヌ、君はゲイであるという噂もあるし、バイセクシャルであるとも言われている。
本当のところは、どうなんだい?」

キアヌ「僕がその噂を否定するのは簡単だ。けれどそんなことをすれば僕はゲイやバイセクシャルの人間であると思われたくないということになるだろう? 

それはひとつの差別意識の表れだよね。

ゲイだと思うなんて酷い、バイセクシャルの人間だと決めつけるなんて失礼だとそんな風に考えること自体が、実はひどく差別的なんだから。

セクシャリティにかかわらず、僕は僕だよ。
僕の俳優としての評価は、セクシャリティとは無関係だ。

だからその質問に対する答えはたった一つ、『ノーコメント』だよ」

 

有名なコピペなので、見たことがある人もいるのではないでしょうか。

 

ただ、出所についてはどうしてもわからず、記事は中途半端な感じで終ってしまいました。

 

しかし、twitterでフォロワーさんから、掲載誌について教えていただきましたので(ななもさんありがとうございます)、リライトという形で改めて記事にしたいかと思います。

 

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朝日の「隠れ待機児童ワースト10」の気になるところ、オープンソースの共通化

朝日のこんな記事が目に付きました。

 

digital.asahi.com

 

朝日新聞が87の自治体を調べ、「隠れ待機児童」のワーストランキングを作ったものです。もちろん記事の主意は、現在の「待機児童」の数が実態に合っていないものなので、その課題を浮き彫りにするものではありますが、私としては、この「ワーストランキング」がとても気になりました。

 

私個人の意見としては、このランキングの問題点は大きく2つあり、①人口比が全く違う都市でランキングをつくることの意味②「隠れ待機児童」の定義のあいまいさをあげます。記事にするまでもないかと思いツイートしたのですが*1、内容をまとめたいと思い、検証してみました。

 

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ドイツの「同性婚」報道は世界でどのように伝えられているか、ひとりをこえてゆけ

先ごろ、ドイツで「同性婚」の合法化案が可決されたとして、大きく報じられました。

 

headlines.yahoo.co.jp

 

この「同性婚」という日本語に対して、以下のようなツイートが、私の興味を引きました。

 

ドイツでは、「同性婚」という言葉ではなく、「全ての人」の「婚姻」という形で報道されているとのこと。日本の人権意識の低さをツイート主の方は指摘しています。

また、反響の大きさに詳しい説明が必要と感じたのか、自身のブログでもご自身の発言の意図について、詳しく説明されております。

 

torayoshi.net

 

上記記事には以下のような説明が付け加えられています。

 

ということで、同性とかいう言葉は出てこないんです。詳細を読んでいくとメルケル首相の発言なんかにはそういう言葉も出てきますが、メディアはほとんどその言葉を使っていません。

 

 

細かいところが気になる私としては、果たして本当にドイツでは「同性婚」という言葉が使われていないのか、これは日本だけの現象なのか、他の国ではどうなのか、というところを調べてみました。

 

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【追記その2】高野山の猫禁止にまつわるエピソードの真偽について、本日はスピード重視

岩合光昭の世界ネコ歩き (写真文庫)

【6月28日追記】

金剛峯寺に問い合わせしたところ、さっそく返信が来ました。対応が早いのが素敵ですね。ちなみに金剛峯寺にしたのは、やっぱり総本山として元締めっぽいからです。

 

あくまで、テレビでの放映された見解は無量光院の僧侶の見解であり、「金剛峯寺の立場としての明確な回答はいたしかねる」とのことでしたが、個人的な意見として以下のように回答を頂きました。

 

猫の入山禁止の件ですが、明確な決まりがあったわけではなく、文献もございません。あくまで実生活を送る僧侶たちの間での口伝えであり、一種のジョークのようなものであったと思われます。

 

この回答から推察できることは、

 

①「猫の入山禁止」説は現代の高野山の僧侶の間では共有されている

②ただし、女人禁制のような明確な戒めではなく、冗談めかして語られているもの。

 

ということです。推測を重ねるなら、②のように冗談のように語られるのであれば、それだけ昔から高野山は猫がいて、僧侶の間でも飼っているかはともかく、親しみある存在だったのではないでしょうか。だからこそ、既に書いたように、明治の浄規では、不浄の観点から、わざわざ猫を取り上げて飼育の禁止という項目を立て、それが時代がくだり、「猫の禁止」だけが情報として残り、「いやだってかわいすぎるから」というような尾ひれがついて、都市伝説のように僧侶間で伝わっている、というところではないでしょうか、というのが今回の私の見解です。

 

詳しく調べるなら、この「猫の入山禁止」のエピソードが果たしてどの程度昔から高野山で伝わっているのか、エピソードのパターンがどのていどあるのか、というところを探れると、元ネタにたどりつけそうですが、実地のフィールドワークが必要になりそうなので、まあ、いつか年を取って暇でもできたら調べてみたいと思います。

 

しかし、いずれにしろ、「世界一受けたい授業」のような伝え方だと、まるで明確な法規でもって「猫の入山が禁止」されていたように捉えられるので、伝え方としては誤解を招きますね。そうではないことは、今回の回答や、私が調べた動物と高野山の関係から十分推察ができると思われます。

 

【追記終わり】

 

 

高野山というと女人禁制の歴史が有名ですが、実は他にも禁止された動物がいた、というのが話題になっています。

 

j-town.net

 

なんと、猫の入山が禁止されていたんですね。これは、6月24日に放送された「世界一受けたい授業」で、実際に高野山の僧侶として活躍しているスイスの方からの問題。

その理由として、

 

あまりのかわいさから修行の妨げになるという理由で 入山が禁止されていたのです。

 

とのこと。これがネット上で話題になっています。

 

話題になっていますが、私はこのエピソードに少々疑問を抱いていて、今回資料が少なめで恐縮なんですが、誰かが指摘する前に、スピード重視で記事に仕上げたいと思います。求む詳しい情報。

 

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「○○のせいで罪を犯した」は有り得ないというアメリカの調査は存在しない、パスカルの賭け

とある漫画家の方法を真似て犯罪を犯したという人がいて、表現の自由などとからんで色々と物議をかもしていました。

 

www.huffingtonpost.jp

 

それに関連して、私は2万件近いリツイートをとっている、とあるツイートが気になったんですが、諸般の事情でそのまま引用できないので*1、概要を記すと、

 

◎アメリカ政府がハーバード大に依頼した調査があった。

◎「ナントカの影響で罪を犯した」というのは罪から逃れたいだけということがその調査によって立証された

 

とのこと。

 

で、この方はソースとして以下の本を挙げています。

 

Grand Theft Childhood: The Surprising Truth About Violent Video Games and What Parents Can Do (English Edition)

Grand Theft Childhood: The Surprising Truth About Violent Video Games and What Parents Can Do (English Edition)

 

 

というわけで読んでみたんですが、そんな結論はどこにもなかったので、上記研究の概略を記してみたいと思います。

 

政府依頼ではない

このサイズの本を原書で読むのはちょっと辛かったので、邦訳版の方を読ませてもらいました。タイトルは大幅に変わっていて*2ちょっと翻訳に不安があるのですが、まあ正しいものとしましょう。

 

ゲームと犯罪と子どもたち ――ハーバード大学医学部の大規模調査より

ゲームと犯罪と子どもたち ――ハーバード大学医学部の大規模調査より

  • 作者: ハーバード大学医学部ローレンス・カトナー博士,ハーバード大学医学部シェリル・K・オルソン博士,鈴木南日子
  • 出版社/メーカー: インプレス
  • 発売日: 2009/05/22
  • メディア: 単行本
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さて、「まえがき」を読むと、当該研究が始まった経緯が書いてあります。

 

当初この研究プロジェクトは、マサチューセッツ総合病院(MGH)精神科の一部門であるハーバード大学医学部のメンタルヘルス・アンド・メディア・センターにおける学術研究として始まった。

『ゲームと犯罪と子どもたち』(インプレスジャパン)P6

 

続けて、「私たちはアメリカ司法省の資金援助を得て」データを集め始めた、とあるので、資金的な援助はあったようですが、これを「政府の依頼」とするのは少々無理があるような気がします。

 

もっと正確を期するなら、「司法省」というか、メインは司法省の管轄団体である「Office of Juvenile Justice and Delinquency Prevention」の援助という事でしょう。

 

www.ojjdp.gov

 

上記団体は、深刻な暴力や犯罪に悩まされる青少年たちを支援するためのサービスを様々提供しており、前述したように司法省管轄です。『ゲームと犯罪と~』のもともとの論文の謝辞にも名を連ねており*3、百歩譲ってこの援助が依頼だとしても、「アメリカ政府が直々に依頼」みたいな表現は不正確でしょう。

 

研究はゲームと子どもの関係に限られる

この研究は、「ペンシルベニア(664人)とサウスカロライナ(590人)の二つの中学校に通う七年生と八年生を対象」*4にしており、年齢は「12~14歳」だったとのこと。これら1254人の子どもと500人の保護者からアンケートをとり、「M指定」(17歳未満禁止)のゲームのプレイの有無などから、その子どもたちの問題行動を統計的に分析したものです。

 

というわけで、あくまで「ゲーム」に限った研究であり、例えばテレビや映画などの暴力性などについては調査を行っていません。この研究のみでもって、「犯罪者が「○○の影響で~」というのは責任逃れだ」と断じているわけでもありません。

 

 

本書の研究責任者のオルソンは、特に今までのゲームと犯罪の関係を立証する研究の不備について多く紙面を割いており、いかに今まで正確な研究がされてこなかったかが書かれています。

 

例えば、「研究対象」を誰にするかという問題。人間を対象に研究を行う場合は、アメリカにおいては「施設内倫理委員会」(IRB)の承認を受けねばならず、受刑者のような「弱者」を対象とする場合はかなりハードルがあがるということです。ということは、実際に犯罪を犯して捕まった人間たちを対象に、ゲームと犯罪が関係があるかを研究していくことはなかなか難しいということになります。

 

 

他にも、「攻撃性」の定義自体が難しいともオルソンは書いています。

 

研究者のなかには、一方が必ず他方を導くという意味で、「攻撃性」と「暴力性」をほぼ同じ意味で使っている者もいる。これは明らかにまちがいだ。(中略)攻撃的ではあっても暴力的ではない行動もあるのだ。

前掲書 P105

 

「攻撃性」の認定として、しばしば過去の研究ではホワイトノイズやエアホーンのような、「代替」手段でもって、それを「攻撃」と定義してきたが、果たしてそこに妥当性があるのか、ということもオルソンは主張しています。

 

要するに、今までのゲームと暴力性の研究は、「対象」や「暴力の定義」など、そもそもの部分で瑕疵が多かったのではないか、というわけです。なるほどなるほど。

 

相関はあるが因果関係は証明できない

この研究を結論から言ってしまえば、「ゲームと攻撃性は相関はあるが因果関係はわからない」ということです。オルソンは、研究対象の少年たちの「問題行動*5」と、「M指定」のゲームを好んで行う「Mゲーマー*6」の関係についてこう述べています。

 

私たちは中学生において、M指定のゲームと多岐にわたる攻撃的行動または問題行動との間には顕著な関係が見られることを発見した。(中略)Mゲーマーは非Mゲーマーよりも、これら全問題のいずれかに関わっていることが多い。

前掲書 P143

 

(Mゲーマーは)身体的なけんかをした、誰かをぶったり、たたきのめしたりした、ほかの生徒へのいじめに加わった、おもしろ半分に物を壊した、店から物を盗んだといった問題に関わっている傾向がはるかに強かった。

前掲書 P143-144

 

これは結果の一部ではありますが、オルソンたちの研究は、決して、「ゲームと暴力になんの関係もない」というものではありません。そこには結果として、有意な相関が見られます。ただ、これらの結果が、「暴力的なゲームをしているから暴力的になった」のか、「暴力的な子どもだから暴力的なゲームをする」のか、という因果関係が不明だということです。オルソンたちはこう続けます。

 

暴力的なゲームといくつかの問題行動とが関連していることは確認できたため、次なるステップは、この関係の背後に何があるのか確かめることだ。暴力的なゲームが原因で、これらの行動をしたのか、もしくはその逆か。両方がお互いを悪化させているのか、それとも第三(もしくは第四、第五)の要素で、部分的または完全にこの関係を説明できるのか。推論は可能だが、私たちの研究結果からは確信が持てない。もっとよく知るためには、一つの集団の子どもたちを何年も追跡調査する、より大規模な研究を行う必要があるだろう。

前掲書 P145

 

この研究の主眼は、短絡的に「暴力=ゲーム」を結びつける政治家やマスコミに警鐘を鳴らすことであり、「暴力とゲームには何の関係もない」という結論が出たという事ではありません。むしろ、この研究が、これからのゲームと暴力の関係を考える、ひとつの出発点となっているのです。当該ツイートの発言は、全くのデタラメであるといっても過言ではありません*7

 

昨今の研究について

とはいっても、オルソンたちの研究は2004年と、今から十年以上も前のものです。最近は、ゲームと暴力性についてはどのような研究がされているんでしょうか。

 

私は専門家ではないので、ネットをさらっただけにはなりますが、たとえば2016年のイギリスの研究。

 

wired.jp

 

これは8歳から9歳の子どものその後の経過を追った長期調査であり、なかなか示唆的です。

 

8~9歳頃に暴力的なゲーム(この調査ではシューティングゲーム)をプレイしていた子どもたちが、その後行為障害的な状態を見せる可能性はわずかだけ上昇した。しかし、統計上有意の境界線上であり、影響は弱い、と研究者は結論づけた。

 

WIREDはオックスフォードの2015年の調査*8も挙げていますが、むしろ影響を与えるのはゲームの質ではなく量だろうと*9しています。

 

他にも、アメリカのChristopher J. Fergusonの長期調査*10など、ようやく信頼にたる情報が出てきている、というような様相のようです。なので、まだまだ何かを結論付けるには早い段階でしょう。

 

 

今日のまとめ

①ハーバード大のゲームと暴力の研究は、大学の研究に司法省管轄の団体が資金援助をしただけであり、政府が直接依頼したものではない。

②当該研究は、暴力的なゲームと、少年たちの問題行動に焦点を当てたものであり、全ての犯罪者の「○○の影響で犯罪を犯した」という言葉が無根拠であるとしたものではない。

③また、当該研究は、あくまで「ゲームと暴力性には因果関係は証明できない」としたものであり、暴力性と暴力的なゲームを好む少年たちとの間には、有意な相関が強く示されている。

④昨今の研究でも、暴力的なゲームと暴力的な行動との関連は弱い、というものが多いが、まだ研究途上のようである。

 

私がこの本を読んでいて面白いな、と思ったのが、「パスカルの賭け*11」のくだりです。

 

実際に暴力的なゲームが損害を与えていないのであれば、禁止するのはまちがいだが、もし暴力的なゲームが子どもたちに暴力的行動を取らせているのだとすれば、禁止したおかげで現実世界の暴力が減る。まちがって禁止した場合に失うものよりも、禁止が効を奏して得るもののほうがずっと大きいのだから、いずれにしても禁止したほうが懸命だというのだ。

前掲書 P269

 

神の実在が決定できなくとも、神の実在に賭けた方が得が多い、みたいなパスカルの理屈の援用ですが、オルソンたちは、「ゲーム」という矮小化された問題に執着してしまうことで、「より複雑でずっと重要な問題から注意をそらすことになる」と批判しています。

 

同じようなことを、前項でちらっと紹介したFergusonも述べていて、

 

 "This research may help society focus on issues that really matter and avoid devoting unnecessary resources to the pursuit of moral agendas with little practical value."

「この研究は社会が本当に重要な研究に焦点を当て、価値の少ない道徳的課題の追究のために不必要な資本が使われることを避けることの助けになるでしょう」

Long-term US study finds no links between violent video games and youth violence | The Independent

 

と、各種の犯罪とゲームとの関係付けに奔走するような政治家や団体たちを皮肉っています。

 

今回の日本での事件も、話題性のある部分だけに目を向けず、彼が犯罪を犯すにいたった本質がいったいどこにあるのか、というところを大事にしたいものですね。

 

*1:

誰かと思ったら、この前のブルーギルの不正確な表現をツイートしている方なんですね。

 

www.netlorechase.net

ツイートの転載は有料云々の旨にまたびびっているので、まあ、お暇な方は適当にぐぐってみてください。

*2:原書はGTAをもってきていますが、まあ、日本ではアメリカほどの社会問題になっていないので、タイトルから外したのはわかります。ただ、「大規模調査」という謎の副題はいかがなもんでしょ。後述しますが、千人規模の調査は、「大規模」なんでしょうか

*3:

This research was supported by Grant No. 2003-JN-FX-0078 awarded by the Office of Juvenile Justice and Delinquency Prevention, Office of Justice Programs, US Dept of Justice.

http://www.jahonline.org/article/S1054-139X(07)00027-4/fulltext

 

ようするに研究費用がこっから出てるわけです

*4:前掲書 P125

*5:

問題の領域は大きく4つ

・攻撃およびいじめ(身体的ケンカ、いじめに加わるなど)

・非行行為(物を盗んだ、警察沙汰を起こしたなど)

・学校での問題(成績が悪い、さぼり、教師とのトラブルなど)

・犠牲(いじめられたなど)

*6:

「もっともプレイした」ゲームのリストにM指定のゲームを一つでも記載した女の子

前掲書 P140 

定期的にゲームをしているほかの男の子たちと比べて、M指定のゲームを少なくとも一つ頻繁にプレイしている男の子

前掲書 P143

 

*7:

引用できないのでぼやかして書きますが、このツイート主の方は2012年ごろから何回か、当該本のことについて言及しているのですが、それまではここまでの思い切った書き方をしていないんですね(誤りは多いですが)。内容を忘れてしまったか、時世にあったものに書き換えてしまっているのか

*8:

Study finds no evidence violent video games make children aggressive

*9:

Taken together, this suggests that quantity may play a larger role than the quality of games played

Study finds no evidence violent video games make children aggressive

 

*10:Does Media Violence Predict Societal Violence? It Depends on What You Look at and When - Ferguson - 2014 - Journal of Communication - Wiley Online Library

*11:パスカルの賭け - Wikipedia

北欧では妖精の土地調査を行うのか、更新が滞っております

みなさんは妖精を信じますか? 北欧では広く信じられているようで、こんな話が。

 

 

確かに、日本では妖精というより、もうちょっと八百万の何か、という感じですよね。

 

しかし、この「北欧の公的機関が土地調査をする際に妖精の有無を確認する」という部分がとても気になったので、調べてみました。

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