ネットロアをめぐる冒険

ネットにちらばる都市伝説=ネットロアを、できるかぎり解決していきます。

「マスクに母乳パッド」で複雑な気持ちになったこと

なんだか雑談系ブログのタイトルみたいですが、ちょっと気になったので、「マスクに母乳パッドを入れる」という話についてつらつら書いてみます。

 

togetter.com

 

ある関西のワイドショーで、「マスクに母乳パッドを入れると化粧が落ちない」という情報を女性芸人が発言して、母乳パッドが品薄になった、というものです。SNS上では、「妊婦のものを奪わないで」というような意見で一致していました。

 

私としてはその流れに異論を唱えるつもりはないのですが、ただ、「テレビが放送した→品薄になった」という流れは、そこまで単純なものなのか、というところにモヤモヤしたものを感じたので、そのモヤモヤを書いてみます。

 

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総理の給与はなぜ返納されているのか、怠惰の時は怠惰を知らず

みなさん大好きなお金の話。

 

新型コロナウイルスの感染拡大の対策として「安倍首相が給与を30%返納している」という情報がネット上で拡散している。この情報は不正確であることが、ハフポスト日本版の取材で明らかになった。

首相給与の30%減額は、東日本大震災の復興財源に充てるため野田政権時の2012年4月からスタート。安倍首相もそれを引き継いだ上で、2014年3月からは行財政改革を目的として、30%返納している。内閣官房の担当者は「コロナで特別に、という措置ではない」と話している。

「安倍首相が給与30%返納」ネットで称賛も、新型コロナと無関係。2012年から実施していた。 | ハフポスト

 

菅官房長官の会見の動画がTwitterで流されていて、ある記者がした「歳費の一部を削減したらどうだ」みたいな質問に対して、菅官房長官が上記の30%返納の話をしたために、「おおすごいじゃん」のような流れになってました。「こんなことをマスコミは報じない」「黙ってやるなんてまさに武士」みたいなツイートもありましたね。ハフポスの記事はその話を検証したものです。

 

ただ、上記の記事は少々物足りないので、「実際いくらぐらい返納しているのか」「どうして閣僚は返納してきたのか」「なぜ”30%”なのか」といったところを記事にしてみました。数字は苦手なので間違ってたらすみません。

 

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中国から輸入されたコロナ検査キットが汚染されていたというフェイクニュースについて

きのう呟いたのですが、なかなか情報の遅いフェイクニュースが流れていました。

 

英メディア『CD Media』の報道によると、英首相ジョンソン氏は今後、中国企業ファウェイとの5G通信に関する契約を取り消すとともに、強い怒りを感じると関係者の二人が述べたという。その原因は、中国より発送された検査キットはすでに中共ウイルス(新型コロナウイルス)に汚染されていることにあるという。

ジョンソン首相の怒り=輸入検査キット、中共ウイルスが付着 故意か | 看中国 / VisionTimesJP

 

いろいろ間違えていて、どこから突っ込んだらいいかわからなかったのですが、朝も忙しかったもので、とりあえず要点だけかいつまんで訂正をしました。

 

意外に反響があったことと、どうもうまく伝わらなかった部分があるようなので、もう少し詳しくした記事を掲載したいかと思います。いわゆる陰謀論のたぐいです。

 

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9.11後に「イマジン」は規制されていない、敵は本当にあるのかブルータス

【4/14 一部英語訳を訂正】

 

今日気になったツイート。

 

 

このことについてはSnopesが既に検証していて*1、結論だけ書けば「イマジンを含めどの曲も放送規制の義務はなかった」なのですが、ツイートするにはいまいち文字数がまとめられなかったので、手短に記事にしたいかと思います。

 

 

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イタリアでは70歳以上は安楽死させられているのか、俺たちはサカナじゃない

少し時間が空きましたが、今日はこの「元木昌彦の深読み週刊誌」という記事を検証します。

 

こうした状況では、「患者を選別せざるを得ない」というのだ。ベルガモでは、70歳以上の集中治療室の受け入れを全て断っている。そこの医師は「人工呼吸器の数が足りない以上、若く、助かる見込みの高い患者を優先する」と語っている。

ミラノで生活するヴィズマーラ恵子は「地元の新聞では、一部の病院で、『70歳以上の患者さんに対しては、大量のモルヒネを投与して安らかに逝っていただく』措置を取っているという内容が報じられています」。新手の「姥捨て山」が、コロナの名のもとに堂々と行われているということである。

新型ウイルス蔓延「イタリア凄惨」70歳以上の重症者はモルヒネで安楽死、葬式禁止で棺山積み : J-CASTテレビウォッチ

 

私はこの編集者を存じ上げませんが、「深読み」とは名ばかりの、浅薄な記事の書き方に思うところがありましたので、上記の内容がどの程度真実味があるのかを検証しました。

 

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「許可をもらうより、後で謝った方が楽」とは誰が言ったのか

さて、今日は名言シリーズ。

 

 

大変楽なことに、この「It is much easier to apologize...」の名言については、既に遡って調べているサイト*1があり、リンクを紹介するだけでもよいかなあと思ったのですが、日本ではほとんど話題になっていないので、とりあえず情報を残す意味でも記事にします。要約するなら、「意味を与えたのはホッパーかもしれないが、初めて言ったのはホッパーではない」です。

 

*1:

quoteinvestigator.com

Quote investigatorは、古今東西の名言の起源などについて調べるサイトで、なかなか便利です。

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WHOは日韓の渡航制限に何と言ったのか、悪即斬!

すっかり悪者になっているWHOですが、この発言も少々話題になっていました。

 

 

このツイートのリプ欄を見ると、WHO憎しのコメントで溢れかえっているので、そもそも記者会見でWHOは何を言ったのか調べてみました。「発言は切り取られていて…」ということでもなく、まあ、各社出している記事の通りと言えば通りなんですが、どうも反射的な反応が多く、そんなに責めなくても…と思ったので、暇つぶしにでも読んでください。

 

WHOはどう答えたか

さて、このやりとりは「Daily Press Briefing on COVID-19」の3月6日のものです。以下の動画から確認できます。

 

www.youtube.com

 

今回の回答は、Health Emergencies Programmeを統括するMichael Ryanがしたものです。長いのですが、拙訳ですべて載せます*1

 

我々は渡航制限の問題について、かなり長い期間にわたって立場を明確にしてきました。渡航制限は、短期間で、公衆衛生上のエビデンスがある場合のみ慎重に考えて行われるべきです。そして、病気の封じ込めや制御のための包括的で一連の対策がない場合は、決して実行すべきではありません。過去においても、この「しっぺ返し」的渡航制限については、不幸なことに、ときどき長い歴史の中で起こっていることです。実際、国際保健規則(IHR)の登場以来、渡航制限と国家間の透明性については大幅な改善が見られました。なぜならば、我々は渡航制限を設けた国々に、公衆衛生上の証拠を要求してきたからです。

日本と韓国は、とても素晴らしい仕事をしていると思います。このエピデミックに直面し、両国は公衆衛生上の施策を広げてきており、それは人命を助けています。我々はその活動に焦点をあてるべきであり、渡航制限のような政治的応酬(political spats)は必要ありません。人々がそれを理解することはとても重要なことです。これらの種類の制限は役に立たず、それを拡張していくことは国の責任を損なっていくことになります。私たちは、この病気と闘う上で、両政府が大きな進歩を遂げたことを称賛します。(15:08~)

 

既にいくつかのメディアで報じている通り、あくまでWHOとしては日韓のCOVID-19に対する対策を評価しつつ*2、そこに集中すべきであり、渡航制限のような措置は(感染拡大防止には)必要がない、という考えのようです。

 

WHOの渡航制限の考え方

Ryanが言った通り、WHOは渡航制限が感染症の拡大防止につながるかどうかは否定的な見方を一貫して行っています。

 

In general, evidence shows that restricting the movement of people and goods during public health emergencies is ineffective in most situations and may divert resources from other interventions.

一般的に、公衆衛生上の緊急時に、人や物の移動を制限することは、ほとんどの状況で効果がなく、他の行動からリソースを減らしてしまうことになります。

Updated WHO recommendations for international traffic in relation to COVID-19 outbreak

 

WHOは、対策のために「数日でも時間が欲しい(countries to gain time, even if only a few days)」場合には、初期の段階では有効な場合はあるとしながらも、結局そうやって渡航制限を行った国でも、COVID-19の症例が確認されていることを指摘しています。

 

いやいや、これは中国様に配慮してのことだろうという声も聞かれるのですが、WHOは、長い間、渡航制限は意味がないと主張しています。

 

当初、WHOはインフルエンザ等のパンデミックには、人や物の移動制限を含んだプロトコルを発表していました*3。しかし、2009年のインフルエンザのパンデミック対策のプログラムの中では、渡航制限について奨励しないと明記しています*4

 

今までの新型インフルエンザや鳥インフルエンザの感染に関する研究のメタ分析でも、基本的には流行の開始を遅らせるだけで、封じ込めには役に立たないとしています*5。逆に、国際的な制限を加えることで、他の有用な施策(抗ウイルス薬の生産と流通など)が滞る可能性も指摘されています。

 

ここでのポイントは、この渡航制限が流行の広がりに役立つか役立たないか、という正誤の問題ではなく(それは専門家ではないのでわからない)、WHOは昔から渡航制限に対しては懐疑的な立場をもっている、ということです。その立場からすれば、今更制限を行うということは、彼らにとってみれば政治的な駆け引きに映るのは無理からぬことでしょう。

 

日本の記者の質問

さて、先ほどのブリーフィングに戻りますが、このデイリーのブリーフィングは、テドロス議長が最初に概況について少し話しますが、50分ほぼ各国のメディアとのやりとりになっています。

 

なので、Ryanが「政治的応酬」と答えたのは、そもそも記者からの質問に答えたことになります。ツイートなどで「いちいち他の国にからんでくるなよ」みたいなコメントも散見されましたが、まず、WHOは記者の質問に答えた、という点に留意が必要です。

 

で、質問をしたのは日本の記者で、読売ですかね。質問者の音声がやたら小さいのでちょっと聞き取りにくいのですが、たぶんこんなことを聞いた*6のだと思います。

 

日韓の新しい渡航制限についてお聞きしたいです。両国は互いに対抗するような形で、渡航制限を実施しました。日本においては、韓国の政策の一部について話題になっています。

これらの制限が拡張されていくことが適当であるかお教え下さい。また、国同士が対抗してエスカレートしていくことについて何か懸念はありますか。(14:30~)

 

そもそも、この3月6日のブリーフィングで、渡航制限の話題を挙げているメディアは、ほぼ日本と韓国*7だけです。この日のブリーフィングのメイントピックは、「コロナウイルスが夏までに収束するという考えは甘い」というものであり、他の国はおおむねそれを取り上げています*8。当たり前といえば当たり前ですが、既にいろいろな国で何らかの渡航の制限はかけられているのであり、ニューストピックとしては、当事者でなければあまり新鮮味はありません。

 

そして、質問の中身を見ていただければわかる通り、質問者は今回の渡航制限を既に「政治的」問題として捉えていることが、「against each other」や「escalating against each other」などの表現からわかります。少々意地悪な見方をするなら、そもそもWHOが渡航制限に対して否定的な立場をとっているのは明らかなのですから、このような質問をすれば、返ってくる答えは「それは適当ではない」というものであり、「もっとお互い仲良くやろう」になるだろうということは想像に難くないはずです。ということは、いささかこの質問は誘導尋問的であり、メディアの編集点として利用された回答である、という見方もできます。

 

実際、テドロス事務局長は、同じ質問の中で、

 

the only way we can beat this virus is when we stand together. And that has been the message from WHO all along and it is, and it will be. So call on all countries to stand in unison.

このウイルスに打ち勝つ唯一の方法は共に戦うことだけです。そして、それはWHOがずっと伝えてきたメッセージであり、これからも伝えることでもあります。だから、すべての国に、ともに戦おうと呼びかけてください。

 

と答えているのですが、日本のメディアはこの部分はスルーして、日韓の隔たりへの苦言、という箇所ばかりがクローズアップされてしまいましたね。我々は常に編集された情報しか見ていない、というのは頭の隅にいつもいれておくべきことでしょう。

 

今日のまとめ

①WHOのブリーフィングはメディアとの質疑で行われるものであり、話題になっている「政治的応酬」については、日本の記者の質問に答えたものである。

②日本の記者の質問は、質問自体が意図的に「政治的応酬」を諫めるような回答を求める内容であるように見える。

 

今回の記事は意地の悪い見方をしたら、という内容で書いているものであり、渡航制限の是非を問うものではないことはご了承ください。ただ、今回の一件で、日本に限らず、WHOはだいぶ評判を落としているようで*9、ネット上のコンテキストはWHO=悪者という構図が形成されつつあります。個人的に留飲は下がるでしょうが、誰かを悪者にしてはい終わり、という流れはあまり生産的ではないとは思うのですけれど。

 

どうしてもタイトルが思い出せないのですが、昔、星新一のショートショートで、宇宙人との長年の戦争をしてきて、それがそろそろ終わりそう、みたいな作品を読んだことがあります(ちょっと違ったかな)。しかし、宇宙人と言う共通の敵がいたからこそ各国が団結してやってこれたのに、もしそれがなくなったらどうなってしまうんだ…みたいなくだりがあったのですが、COVID-19という共通の敵をもってなお争いのやまない状況を見ると、星新一の描く未来は少々楽観的だったのかな、とさえ思います。

 

*1:

We’ve been pretty clear on the issue of travel restrictions for a very long time. They should be carefully considered they should be public health evidence driven they should be of short duration. And they should never be carried out in the absence of comprehensive set of measures to contain or control the desease. And there is a long history unfortunately of countries sometimes with tit-for-tat travel restrictions that has happened in the past. Since the advent of the IHR in fact we’ve seen a huge improvement in that and in transparency between countries. Because we challenged countries who put in place travel restrictions and we challenged them to provide the public health of evidence. I think again I think Japan and Korea are both doing a fine job, in the face of this epidemic they’ve both scaled up their public health operations. They’re saving lives. And I think we should focus on that and not necessarily on political spats over travel restrictions, it’s very very important people understand that. These types of restrictions are not helping and in that sense to overemphasize them is to hurt the responsible. We do commend both governments from making significant progress in fighting this desease.

Youtubeの自動生成の字幕と私の拙い耳で書き起こしました。だいたいあってるとは思いますが…

*2:

日韓両国共に「新型コロナウイルス対策を大規模に行っており、人命を救うために素晴らしい対応をしてきた」と評価。

WHO、日韓に争い戒め 相互入国制限、有益でない(共同通信) - Yahoo!ニュース

 

ライアン氏は会見で、日韓両政府は新型コロナウイルスの感染封じ込めに向けた取り組みに尽力してきたと評価し、「人命を救うために素晴らしい対応をしてきた」と述べた。

【新型肺炎】WHOが日韓の入国制限めぐり「政治的争い不要」 - 産経ニュース

 

など

*3:

WHO Interim Protocol:Rapid operations to contain the initial emergence of pandemic influenza P3など

https://www.who.int/influenza/resources/documents/RapidContProtOct15.pdf

*4:

WHO recognizes individual country considerations will affect national decisions, but, in general, does not encourage:

...

the restriction of travel within national borders during a pandemic, with the exception
of a globally led rapid response and containment operation, or in rare instances where
clear geographical and other barriers exist;

 

Pandemic influenza preparedness and response P43

https://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/44123/9789241547680_eng.pdf;jsessionid=C5D404EBE46C123AB072DB2E96B62711?sequence=1

*5:

WHO | Effectiveness of travel restrictions in the rapid containment of human influenza: a systematic review

*6:

ここは字幕も自動生成されないうえに、やたら声も小さく、あと「あー」とか「うー」とか意味のない言葉も多く、ちょっと英語に自信はないのですが、まあ、大意は間違ってないと思います…

 I’d like to ask about from Japan and Korea, it’s travel new restrictions. Both nations have been implementing travel we’re policy against the each other. In Japan, part of Korean measures are taking to the telling for.
So can you tell us about what extended these travel restrictions are meeting for and do you have any concerns and countries are escalating against each other.

*7:

WHO의 일침…"韓日, 지금이 정치 싸움할 때인가"

한·일 입국제한 WHO 쓴소리..."정치싸움 할 때냐"  - 비즈니스플러스

など

*8:

'False hope' coronavirus will disappear in summer like flu, WHO says

WHO Urges Countries to Make Containing Coronavirus 'Highest Priority' - The New York Times

など

*9:

例えば先述したブリーフィングの動画のコメント欄には、WHOを揶揄するようなコメントがまま見られます。